CONSULTANT COLUMN
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ジョブ型人事制度の勘所
医療機器大手が2023年4月から国内一般社員を対象にジョブ型の人事制度を導入すると発表。19年度から国内管理職1500人超を対象にジョブ型を導入しており、これを一般社員にも広げるとのことだ。 ジョブ型は職務の内容を明確に…more -
ダイナミック・ケイパビリティとオーディナリー・ケイパビリティ
コロナ禍における企業の活動能力において、「ダイナミック・ケイパビリティ」という米国大学教授が提唱している考え方を紹介する。ダイナミック・ケイパビリティとは、組織が変化する能力であり、「単なる変化ではない。正しく変化する」というのが提唱者の考えとのことだ。…more -
ジョブ型雇用 ～時間管理から成果管理へ～
コロナ禍において新常態として在宅勤務を中心とした仕事の見直しが定着しつつある。それに伴い新たな評価軸で労働者を評価する人事制度の見直しも必要になりそうだ。大手IT企業では、国内のオフィススペースを2022年度末までに半減し、出社を前提とした働き方を変えると発表した。また、6月から国内の管理職約1万5000ポストを対象にジョブ型を開始した。ジョブ型雇用は職務を明確に規定し成果を評価しやすくする制度で、時間ベースの管理がしにくい在宅勤務とも相性がいいとされている。…more -
テレワーク下のマネジメント（２）
テレワークを契機とした業務の見直しについて紹介する。ここでの見直しは、改善という意味ではなく、テレワークを実施している業務を再点検するという意味である。テレワークの全社展開により、紙・エクセル等を中心とした業務プロセスが…more -
テレワーク下のマネジメント
働き方改革の推進や、この度のCOVID-19への対応に伴いテレワークの普及に拍車がかかる中、管理職は部下へのマネジメント手法の見直しが求められる。 リクルート社が実施したテレワークに関するアンケートによると、テレワークを…more -
外国人労働者マネジメント
外国人労働者の受け入れを拡大する出入国管理法改正が国会で成立し、2019年4月に施行される予定だ。深刻な人手不足解消に向けてこれまで認められていなかった単純労働者に門戸を開くことになる。新たな在留資格は、通算5年滞在できる｢特定技能1号｣と在留資格が更新できる専門技術的な労働者の｢特定技能2号｣の2種類である。1号の対…more -
BPRによる働き方改革
昨今の働き方改革により、日本国内での労働環境が変わりつつある。ただし企業内では、トップダウンでの残業時間削減が難しいというのが実情である。…more